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呉田 昌俊; 瀬谷 道夫
no journal, ,
不審物中核物質や放射性物質は、中性子や
線を測定するパッシブ法やアクティブ法によるシステムにより検知できる。不審物の安全な分解作業、輸送、核鑑識を実施するためには、検知後、不審物の内部の詳細情報を確認することが必要である。手荷物検査のための核物質検知システムは既に開発済みであり、本システムにより核物質をとても高い感度で検知できることを実証済みである。核物質の検知に要する時間は、多くの場合5秒以下であった。現在、原子力機構はアクティブ中性子非破壊測定技術開発事業として、JAEA型ダイアウェイ時間差分析法と即発線分析法を用いる核物質測定と爆薬検知を行うシステムを開発中である。本国際会議では、アクティブ中性子非破壊法に関する研究開発活動について発表する。
木村 祥紀; 篠原 伸夫; 舟竹 良雄
no journal, ,
Japan Atomic Energy Agency that possesses sufficient analytical capabilities to fulfil this nuclear forensics mission has started R&D on nuclear forensics technical capabilities since Japanese Fiscal Year of 2011. This R&D activity includes development of prototype nuclear forensics library (NFL) for future national NFL (NNFL), including discriminant analysis methodologies as a function of the NFL. In the present paper, current status and future plan of the prototyoe library in JAEA including the development of discriminant analysis methodologies will be presented.
-rays羽島 良一; 瀬谷 道夫
no journal, ,
レーザー・コンプトン散乱(LCS)線で発生する単色線は、原子核共鳴蛍光散乱と組み合わせて、核物質の非破壊検知に利用することができる。さらに、エネルギー回収型リニアック(ERL)を用いて、LCS線を大強度化することで、重遮蔽された核物質の検知への適用、また、核物質を含む遮蔽内部の可視化への適用が可能となる。本(ポスター)発表では、ERLに基づくLCS線源の開発の状況を踏まえて、これら核物質検知システムへの利用を展望する。
野呂 尚子
no journal, ,
核セキュリティ文化醸成のための取組みとして、ISCNが開発したグループ討議手法について説明する。ISCNでは、対象者の職務に応じたふさわしい事例をベースに討議テーマを作成し、参加者が核セキュリティの脅威を現実のものとしてとらえ、自分の業務に関連付けられる内容にしている。セキュリティ上守るべき情報は保護した上で、公開情報に基づき実際の事例を用いている。本発表では、日本の取組みの良好事例としてISCNのグループ討議手法開発について共有し、他国の核セキュリティ文化醸成に資する。
松澤 礼奈
no journal, ,
原子力機構核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)は、米国エネルギー省国家核安全保障局(NNSA)及びサンディア国立研究所(SNL)の協力を得て国内向けの図上演習(TTX)トレーニングコースを開発し、最初のパイロットコースを2015年12月に原子力発電所において成功裏に実施した。本論文では、ISCNがどのように原子力施設向けのTTXコースを開発したのか、コースの設計と実施の段階で得たグッドプラクティスと課題について説明する。
松澤 礼奈
no journal, ,
本論文では、原子力機構核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)の設立と日本の核セキュリティ分野のトレーニングセンターとしてのキャパシティ構築に関する経験を共有し、以て新しく同様のセンターを設立しようとしているあるいはさらに発展させようとしている国を支援することを目指す。